八日目の蝉 映画みてきました。良かった。

八日目の蝉見てきました。予想以上に良かったです。久々に後を引いた映画でした。

井上真央さんが予想を越えた演技にはびっくり。「花より男子」のイメージを引きずっていたんですが、払拭できました。永作博美、小池栄子もすごかったですね。

NHKの連続ドラマは、家内が見ていたのを横目で見た覚えがあります。やたら面倒な話だなと思ったぐらいでした。

ストーリィはなかなかしまっていたので、原作はおそらく実際にあった話に脚色を加えたのではないかと思うのだがどうだろうか。タイトルの「八日目の蝉」はいい題だが、多分原作者が別にストックしてあるタイトルからつけたのではないかな。原作から直接につけた題ではないような気がする。ま、いずれにしても、あまり、意味はないけど・・・。

内容は、なかなか特殊なストーリィなのだが、テーマは「自分探し」、「愛するものとの別れ」、等の普遍的なものだと思う。特に自己アイデンティティーを求めての「自分探し」は現代の若者には特に必要なのではないだろうか。とりわけ、女性にとってはキツイ日本の現代社会だと思う。そういった意味で、女性の骨格をなす母性をルーツから考えることは、やはり重要でしょう。

今の女性がこの映画を観て触発されることは沢山あると思います。

 

日本経済新聞のコラム「春秋」がこの新聞の限界を示している。

今朝の春秋を読んで、確信した。大手メディアはもはや福島原発並にメルトダウンしていると。

まずは、春秋をご紹介。

春秋

2011/8/3付

宮沢賢治がつくったイーハトーブという言葉には不思議な響きがある。ふるさと岩手を理想郷に見立てた賢治は、そこに思いきりハイカラな名をつけた。悠然たる山河。澄みわたる高い空。賢治が思いを託した風光はいまも変わらない。

▼なにしろ面積は全国の都府県でトップ。東京都が7つも入る。そんな広大な土地だというのに、県内の2市町で産した牛肉から暫定規制値を超す放射性セシウムが出てくると、岩手の牛すべてが出荷停止になった。2市町はともに県の南端。それでも「他地域で規制値を超えない保証はない」と厚生労働省は言う。

▼ことは食べ物の安全と安心だ。健康を考えれば慎重にならざるを得ないのだが、どこかで汚染が見つかれば全県でアウトとは農家にとってなんとむごい話か。名高い「前沢牛」のブランドもある岩手県が受ける打撃はとりわけ大きい。きのうは新たに栃木県の牛も出荷を止められた。波及を恐れぬ産地はなかろう。

▼原発事故の罪を、あらためて思う。事故が起きたころ、どれだけの人が牛肉汚染にまで考えを及ぼしただろう。そういう想像力を持ち合わせてこなかった日本でもあるのだ。童話「グスコーブドリの伝記」で賢治は、イーハトーブの国で災厄と戦う人間を描いた。知恵の力で、大きな困難を乗りこえる物語である。

文章としては悪くない。流れるように完結している。だれかの日記なら、それで問題はない。しかし、この春秋は日本経済新聞の毎日の表紙を飾っている連載コラムなのである。「どれだけの人が牛肉汚染にまで考えを及ぼしただろう。そういう想像力を持ち合わせてこなかった日本でもあるのだ。」とはよく言ったものだ。

震災直後にアメリカは福島原発より80km圏内を危険区域と設定して立ち入りを禁止。イギリスも自国民の東京以北の滞在を認めなかった。そういった「事実」にたいして、日本のメディアは、おかかえの太鼓持ち科学者を動員して、安全であると言い続けた。

牛肉は言うにおよばず、日本を覆う放射能汚染を考えなければいけない日本国民の想像力が、欠けているのならば、その想像力を奪ったのは間違いなく、日本経済新聞をはじめとする大手メディアの責任である。こういった責任をさりげなく、叙情的な文章で(恣意的に)流してしまおうとする春秋(の書き手)には、全くあきれてしまうより他にない。

同じ日、日本経済新聞の一面の裏側、最後のページに五木寛之のインタビュー記事が掲載されている。

8.15からの眼差し-震災5ヶ月/山河破れて国あり/公に不信、亀裂は深刻

原発事故で安全を強調する政府の発表に、不信を強めた人も多いというインタビュアーに対して、五木は「それについては驚かなかった」と述べている。敗戦の夏、中学一年生で平壌にいた五木は、政府の安全だという発表を信じて酷い目にあっている。淡々とした口調ではあるが、政府は信ずるものではないと断じているのだ。

日本経済新聞の春秋の書き手には、情緒的な文書を飾る暇があれば、いまからでも遅くないから、ジャーナリストとしてやるべき事をしっかりやっていただきたい。

やるべき事とはなにか、いうまでもないことだが(それでも言わなければいけないということには泣きたくなるほど残念であるが、あえて言わなければならない)真実を知らせることである。

--今、日本人はどういう立場に立たされているのか-というインタビュアーに応える五木の答えはシンプルではあるが事実だ。春秋とは逆で、言葉を弄する必要がない、事実に力があるからである。

私たちは、原発推進、反対を問わず、これから放射能と共存していきていかざるを得ない。たとえ、全部の原発を停止しても使用済み核燃料を他国に押し付けるわけにはいかない。放射能を帯びた夏の海で子供と泳ぎ、放射能が染みた草原に家族でキャンプをする。その人体への影響の度合いは、専門家によって、あまりにも意見の開きがある。正直、判断がつきません。

だから、政府の情報や数値や統計ではなく、自分の動物的感覚を信じるしかない。最近出した『きょう一日』(徳間書店)はという本に込めたのは、未来への希望を語れないとすれば、きょう一日、きょう一日と生きていくしかないという実感です。第一の敗戦の時はまだ明日が見えた。今は明日が見えない。 だから、今この瞬間を大切に生きる。

国は私たちを最後までは守ってくれない。

日本経済新聞朝刊最終面「文化」の記事より

 

金融の新境地を開く、市民ファンドに期待。

本日のNHKクローズアップ現代は市民ファンド。面白いですね。従来の「頭を動かし、お金を動かす」金融にたいして、「心を動かし、お金を動かす」のが市民ファンドということです。

リーマンショックをはじめとして昨今の金融には失望するところ大です。金融とは詐欺ということかと思っていた矢先の新しい金融に、ちょっと心が動きました。

アメリカの強欲資本主義に翻弄されない、新しい金融が育ってくれればいいなと、本当に思います。

インターネットを利用した、投資家と起業者の交流にも可能性を感じました。ゲストの藤沢 久美さん(シンクタンク ソフィアバンク副代表)の「これは金融の革命です」というコメントには全く同感ですね。

がんばれ! 新しい日本!!

祝!なでしこジャパンワールドカップ優勝

とてもいい試合をみせていただきました。印象に残ったシーンが二カ所あります。

一つは、PK戦前の佐々木監督の笑顔がつくりだした選手のなごんだシーン。勝敗を越えた何かを感じました。このシーンの後にアメリカ選手の動きが写り出されましたが、反対に緊張感がただよっていました。

二つ目は勝利を決める直前の熊谷紗希選手の表情です。毅然とした顔に気品と気高さをかんじました。

参考までに、ネフェルティの胸像の写真を一枚入れておきます。

“管がぶれている”と報道する”マスコミがぶれている”

テレビ、新聞、雑誌などの大手マスコミの報道を見る限り、われわれは頼りのない首相に難渋しているかのようである。でも、国民はそのような大手マスコミの報道が信用できないことに気づきはじめているのかもしれない。

ナデシコジャパンの活躍を伝えるロイターのインターネット記事を読んでいると、右下に小さくアンケートがある。

ロイターオンライン調査

菅直人首相は「計画的、段階的に原発への依存度を下げ、将来は原発がなくてもやっていける社会を実現する」と述べた。あなたはこの方針を

支持する

支持しない

投票結果を見る

でもって指示するにチェックをつけて投票結果を見てみると、

ロイターオンライン調査

菅直人首相は「計画的、段階的に原発への依存度を下げ、将来は原発がなくてもやっていける社会を実現する」と述べた。あなたはこの方針を

支持する (827 votes, 58%)

支持しない (610 votes, 42%)

まあ、こんなところだろうと思う。

翻って、今朝の日本経済新聞の一面左上端の記事を掲載してみよう。

場当たり政策で国は衰退 編集委員 実哲也

2011/7/14付日本経済新聞 朝刊

「投資や雇用の計画が立てにくくなったのがいちばん困る」。企業経営者は異口同音にそう語る。

裏付けないまま

それはそうだろう。福島第1原子力発電所の事故を受けて、多くのメーカーが関西などへの生産シフトを表明したのはわずか2カ月前のこと。気がついたら電力不足が最も深刻なのは関西圏内になりつつある。来春にもすべての原発が停止する可能性を誰が想定できただろうか。

目の前の電力危機をどう解決するのか。13日の記者会見で菅直人首相はその疑問に納得できる答えを出せないまま、高々と「脱原発依存」をぶちあげた。

定期検査を受けている原発の再稼働時期については曖昧なまま。電力不足は自家発電や節電で十分埋められるというが、数字の裏付けは欠いている。何よりもそれに伴うコスト上昇についての言及は全くなかった。親しい側近だけで場当たり的に決めたのではと勘繰りたくもなる。

福島の事故が原発の安全神話を崩し、エネルギー政策が抜本的な見直しを迫られているのは確かだ。原発依存度を2030年に53%にほぼ倍増させる計画は非現実的になった。風力や太陽光など再生可能エネルギーを大きく育てるとともに、技術革新で省電力を促進することが不可欠だ。

ただ、エネルギー政策の転換には複眼的なアプローチが欠かせない。安全性、コストの抑制、エネルギー源の国内確保、安定供給など様々な視点から検討すべきだ。例えば再生可能エネルギーを拡大する際には負担増を抑える方法も考える。原発についても使用済み核燃料処理なども含めたコストの判断が必要になるだろう。

どのくらいの時間をかけてエネルギー源を見直していくのかも重要な論点だ。「結論先にありき」ではない総合的な論議が求められる。

議論には幅広い世界から人材を集めなければならない。従来のように原子力の専門家や関係者だけで固めれば、電力供給体制のあり方を含めた抜本的な検討はできない。再生可能エネルギーやスマートグリッド(次世代送電網)など新技術に詳しい人材も参加すべきだ。

企業が逃げ出す

経済全体への影響がわかるメンバーも加える必要がある。ただでさえ高い法人税率や円高によって、日本企業を取り巻く環境は悪化している。世界の国々は企業や工場、人材を奪い合う競争を繰り広げている。電力供給やコスト面で不安が高まれば、企業の海外移転が思った以上に加速する可能性がある。

菅首相は気に入ったおもちゃを手にしては放り投げるようなことを繰り返してきた。消費税率の10%への引き上げ、環太平洋経済連携協定(TPP)推進など平成の開国……。どれも日本の将来を左右する重要課題だが、事実上、宙に浮いた形だ。本格的な復興予算の編成時期も遠のきつつある。政権の行方や方向性がわからず、霞が関も開店休業状態だ。

政治の気まぐれな政策決定は、途上国のカントリーリスクの一例としてしばしば挙げられる要素だ。場当たり的な対応をこれ以上繰り返せば「政治は三流」と笑っていられなくなる。少子高齢化や財政悪化など、ただでさえ難題を抱えた日本。政治の機能不全はそのまま国の衰退につながる道である。

嘘は言っていないが、真実にはほど遠いところにいる。「口舌の徒」と非難しておこう。

“政治の機能不全はそのまま国の衰退につながる道である。”が国の滅亡よりははるかに優れた道だ。”場当たり政策で”原発を捨てようとしている管を、今、現在、首相に戴いているということは、まさに日本の幸運と呼ばずしてなんと呼ぶのか。神風が吹いているとしか言いようがない。

さて、掲載した日本経済新聞の記事だが、なんど読んでも酷い。考え得るすべてを揚げて真実を覆い隠している。

原発推進は亡国への道であるという真実を。